Column
「秘書の年収はどのくらいなのだろう？」
「頑張れば給与がアップする可能性があるのだろうか？」
秘書の仕事について、このような疑問をお持ちの方は多くいらっしゃいます。
今回は、秘書の平均年収や月収を地域別や、施設別にまとめました。
また、「どのようにしたら秘書として年収があがるのか」という点についてもまとめています。
これから秘書として就職・転職する人はぜひ参考にしてみてください。
秘書の平均年収・時給を以下2つの雇用形態分に分けて解説します。
【雇用形態】
紹介する金額はあくまで平均値となるため、実際の給料が企業や雇用形態によって異なります。
正社員の秘書の平均年収は350～400万円程度です。
国税庁が調査した国民の平均給与は443万円なので、おおよそ平均値に近い金額といえます。
しかし、外資系企業の秘書の場合は年収600万円以上になる企業もあります。
派遣社員の平均時給は約1,456円/1時間です。
一般事務員の派遣平均時給は約1,038円/1時間となっているので、秘書のほうが約418円/1時間も高くなっています。
一般社団法人 日本派遣人材協会の調べによると、オフィス系（デスクワーク中心）派遣の賃金のうち「時給1,250～1,500円未満」は全体の約30％です。
同じ職種の「時給1,500～1,750円未満」の割合は約41％となっており、派遣の平均時給約1,456円は全体で見るとやや低い金額であることが分かります。
しかし、実際に派遣の求人案件を検索してみると時給1,800円以上の募集が数多くありました。
勤務地や条件があえば、良い条件の求人を見つけることも可能でしょう。
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働く地域によって、秘書の平均年収は大きく異なります。
下記に地域別の平均年収・給料をまとめました。
| 地域 | 年収 | 派遣時給 | アルバイト時給 |
| 北海道・東北 | 291万円 | 1,086円 | 1,148円 |
| 甲信越・北陸 | 291万円 | 1,154円 | 933円 |
| 関東 | 325万円 | 1,422円 | 1,061円 |
| 東海 | 338万円 | 1,294円 | 987円 |
| 関西 | 319万円 | 1,335円 | 1,011円 |
| 四国 | 279万円 | 1,200円 | 1,000円 |
| 中国 | 296万円 | 1,157円 | 1,041円 |
| 九州・沖縄 | 295万円 | 1,123円 | 1,016円 |
参照：求人ボックス
秘書の平均年収がもっとも高い地域は、東海地方です。さらにそのなかでも、三重県・岐阜県・愛知県の秘書の平均年収が他県に比べて高いデータがあります。
平均年収と同様に、時給もそれぞれの地域によってことなります。
高年収を狙いたい方は、平均値の高いエリアでの就職を検討してみることもおすすめです。
秘書の代表的な施設別の年収勤務する施設によっても平均年収・給料が異なります。以下でそれぞれの目安金額を解説します。
▼一般企業で働く秘書
社長や役員のもとで事務作業やスケジュール管理などを行う仕事で、平均年収は約350～400万円といわれています。
地位の高い人の専属秘書になると給料がアップする可能性があります。
▼議員事務所で働く秘書
政治家の秘書を議員秘書と呼びますが、実は2つの種類があります。
公設秘書：公設秘書は国家公務員特別職となるため、国から給与が支払われます。
「国会議員の秘書の給与等に関する法律」に定められた金額が給与となり、月収は約27～55万円です。
私設秘書：各議員の事務所に雇われている秘書で、給与は所属先により異なります。
平均値では月収約15～25万円といわれています。
▼病院で働く医療秘書
医師や看護師のサポートをする病院専属の秘書を医療秘書と呼び、平均年収は約330～400万円が相場です。
外資系企業に勤める秘書の平均年収は600万円前後です。
日本企業で働く秘書の平均年収が約350～400万円と言われているので、これよりも約200万円以上も高い金額になっています。
しかし、給与が高い分、当然秘書に求められるレベルも高いです。
外資系企業の場合、扱う言語が日本語以外であるケースが多く、高度な英語スキルがないと働くことは難しいでしょう。
一般会話だけでなくビジネスシーンで使う英語や、専門的な単語が多く出てくることもあります。
メールや書類作成の業務も発生するため、テキスト入力もスムーズに行えるスキルが必要です。
また、外資系企業全般の特徴として、成果を出せない場合、減給や解雇される可能性がおおいにある点はデメリットともいえます。
目先の高年収だけにとらわれずに、将来的なビジョンや企業理念を把握したうえで就職することがおすすめです。
一般企業の秘書の初任給は約21万円が目安です。
比較としてさまざまな職種の初任給をまとめました。
| 建設業 | 約20万円 |
| 製造業 | 約18万円 |
| 情報通信業 | 約21万円 |
| 運輸業 | 約18万円 |
| 卸業業・小売業 | 約20万円 |
| 金融業・保険業 | 約20万円 |
| 医療・福祉 | 約19万円 |
参照：厚生労働省
秘書の初任給が約21万円なのに対して、建設業は約20万円、製造業は約18万円となっておりあまり大きな差はありません。
会社規模や学歴によって金額の差は生じるので、参考程度にご覧ください。
秘書のボーナス・昇給・手当について解説します。
▼ボーナス
正社員の場合は企業の規定どおりに支給されます。目安としては年間3か月分程度として80万円程度のボーナスが支給される可能性があります。
派遣社員やパートで秘書として働いている場合は、ボーナスが出ないケースがほとんどでしょう。
▼昇給
役職の高い上司のもとに配属された場合、昇給する可能性があります。昇給の規定は会社によって異なりますが、定期的に昇給試験を行っている企業もあります。
▼手当
大手企業の場合、規定の資格取得者には「資格手当」が支給されるケースが多いです。一例としては「中小企業診断士」「宅地建物取引士」「衛生管理者」などの国家資格に資格手当を設定している企業があります。
上記以外でも自社の業務に関連する役立つ資格を取得すれば、基本給のほかに手当がつく可能性が高いです。
年収が高い秘書の特徴は「会社に貢献している人」です。
会社や上司のために、あらゆる業務をスピーディーかつ丁寧にこなす人材は、とても重宝されます。
「秘書の〇〇さんがいないと会社が回らない」と思ってもらえるような働きをすれば、自然と年収がアップするでしょう。
秘書としての年収をアップさせるポイントを3点紹介します。
【年収をアップさせるポイント】
常に新しい情報を吸収し、秘書としてのスキルを磨いていくことが肝心です。
秘書として年収アップを目指したい人は、英語のスキルを高めましょう。
英語だけではなく、中国語やフランス語、韓国語などさまざまな言語に触れてみてください。
外国語が扱えるようになれば、給与が高い外資系企業への転職も夢ではありません。
国内の企業で働く場合でも、外国語が堪能であれば任される業務の幅が広がり、給与アップにつながる可能性もあります。
英語の勉強は大変ですが、今後の自分の人生にも役立つことは間違いありません。
キャリアアップをしたいけれど、何からはじめればよいか分からない人はまず英語の勉強をはじめてみてはいかがでしょうか。
勤務している会社の事業にかかわる専門知識を身につけることで、給与がアップする可能性もあります。
例えば、不動産関係の会社の秘書であれば、建築に関する資格や知識をつけたり、税理士事務所の秘書であれば、税務の勉強をしたりするのがおすすめです。
直接、昇給につながらないとしても、上司や周囲の人は努力している姿を見てくれています。
長く同じ会社に勤めるのであれば、自分ができるなかでの勉強やスキルアップは常に意識しておくとよいでしょう。
すぐに給与アップしなかったとしても、学んだことは無駄にはなりません。
長期目線での昇給を狙うならば、ある程度の期間は下積みだと割り切っておくことも肝心です。
どのような仕事であっても、はじめから上手くこなせる人はいません。
特に秘書の仕事内容は多岐にわたるため、ときには突発的なトラブルを解決しなくてはならないシーンもあります。
資格取得やビジネスの勉強をすることも大切ですが、現場に出て実際に問題解決を体験することで経験値があがります。
これを繰り返していくとどんどん対応能力が高くなってきますが、慣れるまでにはある程度の時間が必要になってくるのです。
いろいろなことを経験させてもらえるよう、常に動ける体制を整えておくとよいでしょう。
こちらの記事では秘書の仕事内容について解説しています。秘書は、多忙な上司を支える片腕ともなる存在です。いろいろな仕事を経験してスキルを磨き、年収アップに繋げましょう。
秘書に向いている人の特徴は？求められるスキルや適性を徹底解説
秘書の平均年収は一般的企業と同等程度で、非常に高いとは言えないかもしれません。
大幅な年収アップを目指す人は、給与の高い外資系企業の秘書を狙うのもおすすめです。
どのような仕事でも、業務に慣れるまでは思うような給与をもらえないことが多いです。
しかし、秘書としての経験値がアップすれば、任される仕事も増え年収アップも狙えるでしょう。
給与だけにとらわれず、コツコツとできることを努力していく姿勢も大切です。
秘書の求人情報は数多くあるので、自分に合う企業を見つけてみましょう。
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